蠅の王 -Lord of the Flies-

ウェブと営業と三行日記。

2008年08月

結婚式二次会でのビンゴゲーム。実に調子良く数字が的中していき、70%のマスを埋め
4つリーチが掛かったにも関わらず、最後の1マスがどうしても当たらずあえなく終了と
相成った。そして、生まれてこのかた「ビンゴ!」と叫んだことはない。死にたい。
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「インタレストマッチと広告の未来」ブロガーミーティングの開催
興味関心連動型広告「インタレストマッチ」。
コンテンツ+検索履歴+過去の閲覧履歴+属性情報をベースに、
サイトを閲覧中のユーザーの興味・関心にマッチした広告を表示するサービスだ。


インターネット上のアクションの大部分を占める「閲覧」に対して、ユーザーごとに
適切な広告を表示させる方式という点で、今後大いに伸びる分野であると思われる。
この分野が今後伸びていくかどうかは、結果的にユーザーから広告表示の合意を取得
しないといえる「興味連動型」がユーザーに受け入れられるかどうかに掛かっている。

意識的なユーザーの行動(ユーザーは広告表示を検索する時点で事実上合意済み)に
対して広告を表示する「検索連動型」と比較し、いつの間にか普段の閲覧行動を収集
される形の「興味連動型」に対して、ユーザーはある種の気持ち悪さを感じるだろう。
よって、私は、ユーザーの感覚を考えず下手に「興味連動型広告」を推し進めると、
ユーザーから嫌悪され分野自体が成り立たない恐れがあるのではと考えていた。


だが、行動ターゲティングの技術が使われているが、「行動ターゲティング広告」と
いうサービス名をYahoo!が採用しなかったのは実に上手いと思った。
何故なら、「行動ターゲティング広告」は媒体社視点であり、とてもユーザーから
受け入れられそうなサービス名・イメージと思えなかったからだ。

そういう意味で、既にネガティブな意見が目立ち始めている「行動ターゲティング」
という名称を使わず、ユーザーのメリットを前面に押し出したYahoo!のイメージ戦略と
日本最大のポータルサイトという立ち位置は、「興味連動型広告」をユーザーに
受け入れてもらう上で、最高の条件ではないだろうか。

Yahoo!によって、「興味連動型広告」を上手くユーザーに受け入れてもらうことが
できれば、「検索連動型広告」市場をGoogleが制覇したように、
Yahoo!は「興味連動型広告」市場において覇者となることができるだろう予測する。

ジンバブエのインフレ率1,120万%、1000億ジンバブエ・ドル紙幣の発行には、
インフレ発生の経緯も含めて驚いたものだが、1946年のハンガリーで発生した
インフレはジンバブエを遥かに凌駕する。

1946年のハンガリーでは、最初の半年でインフレ率が「指数関数」的に増大していき、
驚くべきことに1垓%(1兆の1億倍/20桁)にまで達した。そして、実際に発行された
最高額面紙幣は1垓ペンゲー紙幣
(紙幣には1億兆と書かれている)である。

インフレ率が「指数関数」的に増大ってどんななんだ、と思ったので調べてみたら、
最後の方は1日で物価が2倍になるようなペースだったらしい。
(ちなみに、毎日1.3倍づつ物価が上昇していくと、180日後には1垓倍に達する)

なお、ハンガリーのインフレ率1垓3,000京%というのは、
歴史上最悪のインフレーションとして、ギネスブックに登録されている。
ちなみにジンバブエの1,120万%のインフレ率というのは戦後では最悪のものである。

追記(9/16):2008年9月時点で、なんと実勢150億%のインフレ率に達したとのこと。

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営業にとって最悪なことは顧客から不信感を持たれることだ。
不信感は、対応の遅さや質問への回答漏れ・意思疎通の不備などにより増幅されて
いき、不信感が今まで積み重ねた信頼感を超えたとき、営業は顧客を失うことになる。

よって、新規の顧客の場合は積み重ねた信頼感がほとんど無いので、
ほんの少し対応遅れで顧客を失うことも多々ある。

付き合いの長い既存顧客の場合は、営業への不信感が増幅されても「運良く
会社への信頼感が残っていれば、会社はすぐに顧客を失うことはない。だが、その場合、
営業は顧客から最も聞きたくない聞いてはいけない言葉を頂戴することになる。

即ち、「営業担当を代えて欲しい」との顧客の言葉を上司の口から聞くことだ。
その衝撃たるや「いらない」とか「他社にお願いしました」などの言葉の比ではない。
何しろ、上司の口を通じて明確に顧客から営業としての存在を全否定されたのだから。
そして、顧客にそこまで言わせてしまった営業担当者の罪はあまりにも重い。

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営業先にて。15分以上完全放置で待たせられただけではなく、15分後にやっと連絡が
来たかと思ったら、「どうしても抜けられない急な会議が入ったので本日はお引き取り
ください」などと受付経由で宣告された。以降、連絡がない。キーレーちゃうぞ~。
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相次ぐ経営破綻、不動産業界激震
2006年前後膨張する不動産投資市場において、外資系不動産ファンドに
投資用物件を供給した新興ディベロッパーは、急速に業績を伸ばしてきた。
しかし、サブプライムショックにより外資系ファンドの投資余力が消失したことに加え、
次の3つの原因により、新興ディベロッパーは急速に破綻へと追い込まれつつある。

1.建築資材の高騰による原価の急上昇。
2.建築基準法改正により着工が遅延し在庫が滞留。
3.価格高騰による消費者の離反。


上記ことが原因で、中堅マンションディベロッパーの破綻が相次ぐばかりではなく、
大手トップ10クラスのディベロッパーでさえ、新築部門は売りさばくのに必死で、
明らかに広告や調査費用を絞ってきている。
(というより販売以外にリソースを割く余裕がない)。
もっとも、大手トップ10企業の中でも好調な企業と不調な企業の二極化が進んでおり、
好調な大手不動産企業は、むしろ積極的に広告出稿を展開しているようだ。

【関連記事】
【業界動向】マンション業界の不振と不信の理由

ビジネスモデル変革の岐路に立つクレジットカード業界
新規会員数の右肩上がり時代の終焉に伴い、集客寄りの収益モデルの変革を余儀なく
されるクレジットカード業界。集客型のビジネスモデルの見直しで、広告業界のドル箱が、
消費者金融業界に続きまた1つ無くなることになり、広告代理店も変革が必要か。






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